医療福祉の気になるニュース

顔面紅潮は乳癌（がん）リスクを低減させる


　顔面紅潮（hot flash:ほてり）やその他の更年期症状のある女性では、乳癌（がん）リスクが50％も低い可能性が新しい研究によって示された。更年期症状と乳癌リスクとの関係が検討されたのは今回が初めて。


　医学誌「Cancer Epidemiology Biomarkers and Prevention（癌疫学、バイオマーカー＆予防）」オンライン版に1月6日掲載された今回の研究で、米フレッド・ハッチンソンFred Hutchinson癌研究センター（シアトル）のChristopher I. Li博士らは、乳癌と診断された988人を含む55〜74歳の閉経後女性1,437人に、顔面紅潮、寝汗、不眠、膣乾燥、不規則または重い月経出血、抑うつや不安などの更年期症状について尋ねた。


　研究の結果、顔面紅潮が最も多かった女性では乳癌発症のリスクが非常に低かった。実際、最も重度な更年期症状を認めた女性では更年期症状を報告しなかった女性に比べて、浸潤性乳管癌と浸潤性小葉癌という2つの最も一般的な乳癌のいずれかが発症する相対的リスクが平均50％低かった。


　Li博士は「ホルモンが乳癌リスクに重要であることも、更年期症状が主にホルモン変化によって生じることもわかっている。最も重度の更年期症状を引き起こすエストロゲンとプロゲステロンの減少が予防につながる可能性がある。更年期症状と乳癌リスクとの関連性は体重やホルモン補充療法（HRT）使用を考慮しても認められた。根底にある生物学的メカニズムへの理解が深まれば、予防方法の開発に有用と思われる」と述べている。


HealthDay News 2011年1月27日
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今季のインフル死亡例、約半数が高齢者- 厚労省が疫学情報


　厚生労働省は2月10日、今シーズンのインフルエンザ患者の死亡例や重症例についてデータをまとめた「医療従事者向け疫学情報」をホームページ上で公表した。それによると、死亡例の約半数が65歳以上の高齢者だった。厚労省では「高齢者に死亡例の多い季節性のパターンに近づきつつあることが示唆される」としている。


　厚労省では、2009年8月3日―昨年3月23日を昨シーズン、昨年9月6日から今年1月30日までを今シーズンとして、疫学情報を分析した。


　それによると、今シーズンにインフルエンザで医療機関を受診したのは推計で約490万人。国民の26人に1人が医療機関を受診したことになる。年齢別では、15歳未満の小児が他の年齢に比べて多く、昨シーズンの傾向に類似していた。


　今シーズンの死亡例は57例で、受診者の9万人に1人が死亡したことになる。昨シーズンの198例と比べると、65歳以上の高齢者の割合が大きく増加。昨シーズンは28.3％だった高齢者が、今シーズンは49.1％に上った。平均年齢は56.6歳で、昨シーズンの48.1歳から8.5歳上がった。


　重症例は、▽急性脳症▽人工呼吸器を装着▽集中治療室に入室―のいずれかに該当した人で、今シーズンは188例が報告された。受診者の3万人に1人が重症化したと推計される。


　昨シーズンの1642例と比べると、昨シーズンは15歳未満の小児が68.8％を占めたのに対し、今シーズンは35.6％で、より高い年齢層での重症例が多く報告された。平均年齢は37.1歳で、昨シーズンの20.4歳から16.7歳上がった。


キャリアブレイン 2011年02月10日
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【IT戦略本部専門調査会】ネット販売でルール提案‐無店舗での販売は認めず


　政府の高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部（ＩＴ戦略本部）の「規制・制度改革に関する専門調査会」が、一般薬の販売規制の見直し方針を取りまとめ、インターネットなどを使った新たな郵送販売ルールを設け、非対面販売を解禁する方向性を打ち出した。販売業者に新ルールの遵守を義務づけるが、対面での情報提供が努力義務となっている第２類薬については、新ルールの遵守も「努力義務」としている。


　専門調査会は、行政刷新会議の規制・制度改革の動きに併せ、他のテーマに先行する形で一般薬販売規制の対応を固めた。


　まず、基本的考え方として、「対面に限定しなくても、ＩＴを活用することにより、薬事法で求められる情報提供を行うことは可能であるという結論を得た」との見解を示した。


　新たな販売ルールは、現行のネット販売の欠点とされる問題を補う観点で整理した。具体的には、[1]購入者の連絡先、属性等の確認[2]購入者の状態に応じた情報提供、購入制限[3]専門家による相談体制[4]専門家と店舗の実在情報の提示[5]購入者による製品や添付文書の確実な確認――の５項目を挙げている。郵送販売のみを行う無店舗販売は認めないことも明記した。


　また、「対面販売と非対面販売とで、副作用リスクにどのような差があるかについては、十分なエビデンスがない」とし、販売方法を見直した影響を把握するために、副作用報告で購入経路を必須項目にすることも課題に位置づけた。


　このほか、ＩＴ技術を活用し、医薬品販売の安全性を高める必要性も強調し、個人輸入による健康被害や、副作用被害の拡大を防止するために、新たな対策を提言している。


　個人輸入については、国内で販売が認められた医薬品を販売するウェブサイトや店舗かどうかを、国民が容易に見分けられる仕組みを設けるよう、国に求めている。個人輸入した医薬品による健康被害が、国の被害救済制度の対象にならないことや、海外医薬品の健康被害の発生状況を、インターネット上で情報提供する必要性も指摘している。


　副作用被害の拡大防止では、薬局・薬店が購入者の同意を得た上で、購入者の連絡先と医薬品の情報を一定期間保存し、新たな副作用が発生した場合に、購入者へ電子メール等で注意喚起を行うルールの制定を提案している。


薬事日報 2011年2月9日
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強毒鳥インフル 新型インフルと容易に交雑　感染の危険性


　ヒトでの流行が懸念されている強毒性の鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５Ｎ１）は、昨年流行した新型インフルエンザウイルス（Ｈ１Ｎ１）と交雑しやすい特徴があることを、河岡義裕・東京大医科学研究所教授（ウイルス学）らが実験で確かめた。Ｈ５Ｎ１は、ヒトには感染しにくいとされるが、Ｈ１Ｎ１との交雑によって、感染力を持った強毒ウイルスに変化する可能性がある。５日、米専門誌「ジャーナル・オブ・バイロロジー」（電子版）に掲載された。


　河岡教授らは、Ｈ１Ｎ１とＨ５Ｎ１の両ウイルスをイヌの細胞に同時に感染させ、増殖したウイルスの遺伝子を調べた。その結果、採取できた５９個のウイルスの８５％にあたる５０個が遺伝子交雑を起こしていた。さらに、ウイルスの感染力や増殖力が強まる遺伝子交雑の組み合わせを想定し、人工的に作った交雑ウイルスをヒトの肺の細胞に感染させたところ、大量に増殖した。


　季節性ウイルス（Ｈ３Ｎ２、香港型）とＨ５Ｎ１の交雑ウイルスを使った実験では、増殖力はそれほど活発ではなかった。河岡教授は「新型ウイルスは、季節性ウイルスに比べて圧倒的にＨ５Ｎ１と交雑しやすい。交雑は豚の体内で起きるとされるので、大流行を防ぐには、豚の監視が必要だ」と話している。


2010年8月5日 毎日新聞
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25年ぶりとなるアルツハイマー病の新しい診断基準案が提示される


　1984年に作成されて以来、25年間で初めて改定されることになるアルツハイマー病診断基準の草案が、米ホノルルで開催されたアルツハイマー協会アルツハイマー病国際会議（AAICAD 2010）で発表された。この草案を作成した米国立加齢研究所（NIA）とアルツハイマー協会（AA）が設置した3つのワーキンググループによれば、同疾患の各段階により着目したことが重要な点であるという。


　米マウントサイナイMount Sinai医科大学（ニューヨーク）神経学部長のMartin Goldstein博士は「1984年の診断基準作成以来、同疾患に関する科学的知識が深まっていることを考えれば、改定は避けられない。初期段階のアルツハイマー病の同定方法の開発は、この疾患の早期診断には必須であり、新しい治療法につながる可能性がある」と述べている。


　アルツハイマー協会のWilliam Thies氏は「今回の草案では、疾患の各段階をより反映させ、同疾患のバイオマーカーを含めて1984年の診断基準を改定する。バイオマーカーの役割は疾患の3段階でそれぞれ異なるが、診断における信頼性や有効性については理解すべきことが多く残されているため、すべての新しい勧告は徹底した試験を行うことが重要である」としている。


　診断基準を改定する理由の1つには、アルツハイマー病は症状が出現する何年も前に始まるという新しい理解であり、疾患の同定が早いほど、その発現を遅らせる可能性が高まるという。アルツハイマー病の同定方法には、遺伝子解析、PETやMRIスキャン、β（ベータ）アミロイド代謝異常、脳脊髄液に認められるタウ蛋白（たんぱく）などのバイオマーカーがある。また、アルツハイマー病とレビー小体型など他のタイプの認知症との相違に対する理解も進んでいる。


　今回の改定案では、症状が出現する前のアルツハイマー病同定に有用な前臨床段階（preclinical）の疾患、アルツハイマー病の最初の徴候である軽度の認知障害を考慮に入れるとともに、診断に役立つ可能性のある推奨されている特定のバイオマーカーについて検討している。


　米マイアミ大学ミラー医学部教授のDavid Loewenstein氏は「アルツハイマー病の診断には除外診断法が用いられてきたが、今回の新しい診断基準は、初期のアルツハイマー病に感受性を示すバイオマーカーが実際にあるという事実に基づいたものである」と述べている。


HealthDay News 2010年7月14日
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１〜４歳児の事故死　３割が集中治療受けられず


　交通事故や転落など不慮の事故のため２００５〜０６年に全国の病院で亡くなった１〜４歳児のうち、３割は集中治療を受けられない小規模病院に搬送されていたことが、藤村正哲・大阪府立母子保健総合医療センター総長らの調査で分かった。十分な救命医療を受けられず、助からなかった子どもがいる可能性があるという。


　調査は、全年齢層で唯一、死亡率が主要先進国の平均より高い１〜４歳児を対象に実施。０５年と０６年の人口動態統計の基になる厚労省の「死亡小票」が閲覧できたのは計２１８８人で、不慮の事故死は３６１人だった。そのうち病院で死亡した２８０人について、日本小児科学会が規模と機能別に３分類した病院群に、搬送先を当てはめた。


　その結果、こども病院や大学病院など高度専門医療を提供する「中核病院」への搬送は１９・３％（５４人）。１０人以上の小児科医が所属し、２４時間救急に対応する「地域小児科センター」は５０・４％（１４１人）だった。一方、どちらにも当てはまらない「小規模病院」に３０・４％（８５人）が運び込まれていた。


　また交通事故死した１２６人のうち、手術を受けたのは８・７％（１１人）にとどまっていた。


　藤村総長は「最重症の子どもは、全員が地域小児科センター以上の規模と機能がある病院に運ばれるべき」と指摘する。


　ただ、小児科医がいる全国の病院のうち、当直体制を組める７人以上が勤務する病院は１６％（１７１施設）で、兵庫県内は０７年９月の調査で９・９％（１１施設）。小児科医２人以下の小規模病院が全国の半数を占める。


　藤村総長は「広く浅くという今の小児医療体制では、助かる命も救えない。医師や病院の集約化と重点化が不可欠」と強調する。


神戸新聞 2010年7月19日
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脳の異常タンパク、固まりやすく　アルツハイマー病患者　金大・山田教授ら確認


　アルツハイマー病患者の脳脊髄（せきずい）液中で、病気の原因とされる異常タンパクが、健康な人と比べて有毒な形で固まりやすい状態になっていることを、金大大学院医学系研究科の山田正仁教授らの研究グループが１７日までに確認した。アルツハイマー病発症につながる脳脊髄液内の環境が明らかになった。発症の仕組み解明や治療法の開発につながると期待される。


　アルツハイマー病は認知症患者の半数以上を占める疾患。これまでの研究では、アミロイドβタンパクが脳に蓄積し、凝集して「オリゴマー」と呼ばれる形になると毒性が飛躍的に増加し、脳の神経細胞に障害を与えることが分かっていた。


　実験では、健康な人とアルツハイマー病患者のそれぞれ３３人から脳脊髄液を採取。試験管内で脳脊髄液に人工的にアミロイドβタンパクを凝集させたところ、アルツハイマー病患者の脳脊髄液の方が凝集を抑制する効果が弱く、「オリゴマー」状態になりやすかった。


　実験には、カリフォルニア大ロサンゼルス校神経学教室のデビッド・テプロー教授が協力した。これまでアミロイドβタンパクを人工的に凝集させ安定した「オリゴマー」状態にすることは困難とされてきたが、特殊な技術で脳脊髄液の影響を調べることに成功した。


　この論文は米国のアルツハイマー病専門医学誌「ジャーナル・オブ・アルツハイマー・ディズィーズ」の８月号に掲載される。山田教授は「脳脊髄液内の環境が発症や病気の進行に強く影響していることが分かり、研究の方向性を示すことができた。この成果を生かして、新たな診断、治療法の開発を進めたい」と話した。


北国新聞 2010年7月18日
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